時価総額 基本指標
株価×発行済株式数。会社全体を今の株価で買った場合の金額で、企業規模の比較に使います。
サイトで見る →投資用語集
PER、移動平均線、RSI、13F、ドル円など、サイトやレポートに出てくる用語をやさしく解説します。
PER（株価収益率） 基本指標
株価÷1株当たり利益（EPS）。利益の何倍で株価が付いているかを示します。高いと成長期待が大きいか割高の可能性があり、同業種で比べます。
サイトで見る →PBR（株価純資産倍率） 基本指標
株価÷1株当たり純資産。1倍未満は解散価値より株価が安いと読まれることがあります。
サイトで見る →EPS（1株当たり利益） 基本指標
純利益÷株式数。決算発表で予想EPSと比べ「上振れ/下振れ」を判断する基本の数字です。
サイトで見る →配当利回り 基本指標
年間1株配当÷株価。株価が下がると利回りは上がるので、減配リスクも合わせて見ます。
サイトで見る →移動平均線（20日線・200日線） チャート・流れ
直近20日（約1カ月）・200日（約10カ月）の終値の平均を結んだ線。20日線の上なら短期、200日線の上なら長期の流れが強いとみます。
サイトで見る →ゴールデンクロス・デッドクロス チャート・流れ
50日線が200日線を下から上に抜けるとゴールデンクロス（上昇サイン）、上から下に抜けるとデッドクロス（下落サイン）。遅れて出るため単独では頼りません。
サイトで見る →RSI（相対力指数） チャート・流れ
直近14日の上昇幅と下落幅の比率を0〜100で表した値。70以上は過熱、30以下は売られ過ぎとみます。
サイトで見る →出来高急増 チャート・流れ
普段（20日平均）より売買が大きく増えた状態。価格があまり動かず出来高だけ増える時は、大口の仕込みや売りなど変化の前触れのことがあります。
サイトで見る →52週高値比 チャート・流れ
過去1年の最高値から今どれだけ下がっているか。−30%なら1年の高値より30%低いという意味です。
サイトで見る →恐怖・強欲指数 市場心理
投資家心理を0（極度の恐怖）〜100（極度の強欲）で表す指数。当サイトでは暗号資産市場の指数（Alternative.me）を表示します。
サイトで見る →VIX（恐怖指数） 市場心理
S&P500のオプション価格から計算した今後30日の予想変動率。高いほど市場が不安で、20以上は緊張局面とみられます。
サイトで見る →長短金利差（10年−2年） 経済・金利
米10年債利回りから2年債利回りを引いた値。通常はプラスで、マイナス（逆イールド）は景気後退の警告とよく解釈されます。
サイトで見る →ドルインデックス 経済・金利
ユーロ・円・ポンドなど6通貨に対するドルの平均的な価値。上昇（ドル高）は新興国株の重荷になり、ドル円では円安方向に働くことが多いです。
サイトで見る →資金調達率・建玉 市場心理
資金調達率は暗号資産の無期限先物でロングとショートの多い側が相手に払う金利。大きなプラスは上昇への賭けが集中しているサイン。建玉は未決済の先物の規模で、レバレッジの積み上がりを示します。
サイトで見る →FOMC・政策金利 経済・金利
FOMCは米連邦準備制度が政策金利を決める会合（年8回）。利上げ・利下げの確率は金利先物から計算した市場の予想（CME FedWatch）で、結果を保証しません。
サイトで見る →CPI・PCE（物価指標） 経済・金利
CPIは消費者物価指数、PCEは個人消費支出物価で、FRBはPCEを重視します。予想より高いと利下げ期待がしぼみ、株の重荷になりがちです。
サイトで見る →GDP成長率 経済・金利
国全体の生産がどれだけ増えたか。米国と日本は前期比年率、中国は前年比で主に発表するため、数字をそのまま比べられません。
サイトで見る →13F報告書 投資手法
13F対象証券（主に米国上場株）を1億ドル以上運用する機関が四半期ごとに保有内容をSECに提出する報告書。期末後45日以内の提出で、最大1カ月半遅れの情報です。
サイトで見る →IPO・ブックビルディング 投資手法
IPOは企業が初めて株式市場に上場すること。日本では仮条件の範囲で投資家の需要を調べるブックビルディングで公開価格を決め、抽選などで配分した後に上場します。人気が高いほど当選しにくくなります。
サイトで見る →レバレッジETF 投資手法
指数の1日の値動きの2倍・3倍を目指すETF。毎日リセットされるため、上下を繰り返すと指数が横ばいでも損失が出ることがあります。
サイトで見る →強制決済・清算 投資手法
借入で買った株が維持率を下回ると証券会社が強制的に売るのが強制決済、暗号資産先物で証拠金が尽きてポジションが強制的に閉じられるのが清算です。
サイトで見る →損切り・リスクリワード 投資手法
損切り価格は「ここまで下がったら売る」と決めておく価格。リスクリワードは目標利益÷許容損失で、1:2は1のリスクで2を狙うという意味です。
サイトで見る →複利・72の法則 投資手法
複利は利益にさらに利益が付くこと。72を年利回り（％）で割ると資金が2倍になるおおよその年数です（年8％なら約9年）。
サイトで見る →コンセンサス（市場予想） 決算
複数の証券会社アナリストによる業績予想の平均。決算の良し悪しは、絶対額よりこの予想との差で判断されることが多いです。
サイトで見る →決算の上振れ・下振れ 決算
業績がコンセンサスを上回ればポジティブサプライズ（上振れ）、下回ればネガティブサプライズ（アーニングショック）と呼びます。予想を超えても先行きの見通しが弱いと株価が下がることがあります。
サイトで見る →ガイダンス（業績見通し） 決算
会社自身が示す次の四半期や今年の売上・利益の見通し。市場は過去の実績よりこの見通しに大きく反応することもあります。
サイトで見る →売上高・営業利益・純利益 決算
売上高は商品・サービスを売った総額、営業利益は売上から原価と販売管理費を引いた本業の利益、純利益は利息や税金なども全て引いた最終利益です。
サイトで見る →営業利益率 決算
営業利益÷売上高。100円売って本業で何円残るかを示し、高いほど収益性が良いという意味です。業種で水準が違うため同業種で比べます。
サイトで見る →フリーキャッシュフロー（FCF） 決算
営業で実際に入った現金から設備投資（CAPEX）を引いたお金。配当・自社株買い・借入返済に使える余裕資金で、帳簿上の利益より実態に近い体力とみられます。
サイトで見る →CAPEX（設備投資） 決算
工場・装置・データセンターなど長く使う資産に投じるお金。大企業の設備投資計画は、その装置や部品を売る企業の将来売上を占う手がかりになります。
サイトで見る →ROE（自己資本利益率） 基本指標
純利益÷自己資本。株主のお金で1年に何％稼いだかを示します。借入を増やしても高くなるため、負債比率と合わせて見ます。
サイトで見る →PSR（株価売上高倍率） 基本指標
時価総額÷年間売上高。利益がまだない、または少ない成長企業をPERの代わりに比べる時に使います。利益率の違う業種同士は比べにくいです。
サイトで見る →EV/EBITDA倍率 基本指標
企業価値（時価総額＋純負債）÷償却前営業利益。負債や減価償却の違いをならすため、設備や負債構成の異なる企業の比較に使います。低いほど割安とみます。
サイトで見る →ベータ 基本指標
銘柄が市場全体に比べてどれだけ大きく動くかを示す値。1なら市場並み、1.5なら市場が1％動く時に平均1.5％動いたという意味です。過去の値で、今後も同じとは限りません。
サイトで見る →自社株買い・消却 基本指標
会社が市場で自社の株を買うのが自社株買い、買った株をなくすのが消却です。消却すると株数が減り1株当たり利益（EPS）が上がるため、株主還元とみなされます。
サイトで見る →配当性向 基本指標
純利益のうち配当として支払った割合。高すぎると利益が減った時に配当を維持しにくくなることがあります。
サイトで見る →権利付き最終日・権利落ち日 基本指標
配当を受け取るには権利付き最終日までに買う必要があり、権利落ち日以降に買っても今回の配当はもらえません。権利落ち日には配当分ほど株価が下がるのが一般的です。
サイトで見る →株式分割 基本指標
1株を複数の株に分けること。1株が10株になれば株価は10分の1になり、企業価値や保有額は変わらず、買いやすい価格になるだけです。
サイトで見る →空売り・空売り残高 市場心理
株を借りて先に売り、後で安く買い戻して差益を狙う取引が空売りです。空売り残高はまだ返していない量で、多いと下落への賭けが積み上がっており、株価が上がると買い戻しが殺到することがあります。
サイトで見る →プレマーケット・アフターマーケット 市場心理
米国の通常取引（東部時間9:30〜16:00）の前後に行われる時間外取引。決算発表は引け後が多く大きな動きがまずここで出ますが、取引が少なく価格が大きく振れやすいです。
サイトで見る →セクターローテーション 市場心理
資金がある業種から抜けて別の業種へ移る流れ。例えば成長株から景気敏感株やディフェンシブ株へ資金が移ると、指数は横ばいでも業種ごとの騰落が大きく分かれます。
サイトで見る →ボラティリティ（変動率） チャート・流れ
価格がどれだけ大きく上下するかの度合い。大きいと同じ期間でより大きく儲かることも損することもあるため、リスクの大きさとみます。
サイトで見る →サーキットブレーカー 市場心理
相場が急変した時に取引を一時停止する仕組み。米国株はS&P500が前日終値から7％・13％下落すると一時停止し、20％で当日の取引を終えます。日本では主に先物取引に適用され、個別株は値幅制限（ストップ高・ストップ安）で値動きが抑えられます。
サイトで見る →ロックアップ（保有継続の確約） 投資手法
上場後の一定期間、大株主や機関が株を売らないと約束すること。期間が終わる日には売りがまとめて出て、株価の重荷になることがあります。
サイトで見る →ETF（上場投資信託） 投資手法
指数や資産の組み合わせに連動するよう作られたファンドを、株のように取引所で売買できるようにした商品。一度に多くの銘柄へ分散投資できます。
サイトで見る →インデックスファンド 投資手法
S&P500や日経平均・TOPIXのような指数にそのまま連動するファンド。銘柄を選んで市場に勝つより、市場平均のリターンを低コストで得ることが目的です。ETFと違い、通常は1日1回の基準価額で売買します。
サイトで見る →信託報酬（経費率） 投資手法
ファンドやETFが運用コストとして毎年資産から差し引く割合。毎日少しずつ引かれ目立ちませんが、長く投資するほど複利で差が大きくなります。
サイトで見る →インバースETF 投資手法
指数が1日下がるとその分（または2倍）上がるよう作られたETF。レバレッジETFと同様に毎日リセットされるため、長く持つと指数の下落幅とリターンがずれることがあります。
サイトで見る →成行注文・指値注文 投資手法
成行注文は価格を指定せず今の価格ですぐ約定する注文、指値注文は希望価格を決めてその価格以下（買い）・以上（売り）でのみ約定する注文です。売買の少ない銘柄を成行で買うと想定より高く買うことがあります。
サイトで見る →積立投資（ドル・コスト平均法） 投資手法
決まった金額を毎月など一定間隔で分けて買う方法。安い時に多く、高い時に少なく買うことになり、タイミングを選ぶ負担が減ります。損失を防ぐものではありません。
サイトで見る →分散投資 投資手法
お金を複数の銘柄・業種・資産・国に分けて持つこと。一つが大きく下がっても全体の損失を抑えられますが、市場全体が一緒に下がる時は効果が小さくなります。
サイトで見る →13D・13G（大量保有報告） 投資手法
米国上場企業の株を5％超保有した投資家がSECに提出する報告書。経営に影響を与える目的なら13D、純投資目的ならより簡単な13Gを提出します。
サイトで見る →フォーム4（インサイダー取引報告） 投資手法
米国上場企業の役員・取締役・10％以上の大株主が自社株を売買した際、原則2営業日以内にSECに提出する報告書。内部者の売りは税金や資金事情によることも多く、買いより慎重に解釈します。
サイトで見る →PMI（購買担当者景気指数） 経済・金利
企業の購買担当者に受注・生産・雇用などが改善したかを尋ねて作る景気指標。50より上なら拡大、下なら縮小とみます。製造業とサービス業を別々に発表します。
サイトで見る →非農業部門雇用者数・失業率 経済・金利
米労働省が通常毎月第1金曜日に発表する雇用統計。農業以外の雇用が1カ月で何人増えたかと失業率を示し、FRBの金利判断に大きく影響します。
サイトで見る →新規失業保険申請件数 経済・金利
米国で前週に初めて失業保険を申請した人数で、毎週木曜日に発表されます。速報性の高い雇用指標で、解雇の動きの変化を早めに示します。
サイトで見る →コアインフレ 経済・金利
物価指数から値動きの大きい食品とエネルギーを除いたもの。一時的な変動を除き、物価の基調的な流れを見るために使います。
サイトで見る →実質金利 経済・金利
名目金利から（予想）インフレ率を引いた値。金利5％でも物価が4％上がれば、実際に増える購買力は約1％です。実質金利の上昇は金や成長株の重荷になることが多いです。
サイトで見る →ベーシスポイント（bp） 経済・金利
0.01％ポイントを表す単位。金利が4.00％から4.25％に上がれば25bp上昇といいます。
サイトで見る →米国債利回り（10年債） 経済・金利
米政府への貸し付けに市場が求める利回り。債券価格が下がると利回りは上がります。10年債利回りはローン金利や株式評価の基準となり、上昇は成長株の重荷になることが多いです。
サイトで見る →信用スプレッド 経済・金利
社債利回りから同じ満期の国債利回りを引いた値。企業が返済できないリスクへの上乗せ分で、広がると市場が景気や企業倒産を心配しているサインとみます。
サイトで見る →量的引き締め（QT）・量的緩和（QE） 経済・金利
量的緩和は中央銀行が国債などを買い入れて市中にお金を供給すること、量的引き締めは保有債券を満期時に再投資しないなどして減らし、お金を吸収することです。金利決定と並んで市場の流動性を左右します。
サイトで見る →ビットコイン現物ETF 暗号資産
実際のビットコインを購入・保管し、その価格に連動するETF。暗号資産取引所の口座なしに証券口座で売買でき、日々の資金流出入は需要の指標として注目されます。
サイトで見る →ステーブルコイン 暗号資産
1コイン＝1ドルのように法定通貨の価値に固定されるよう作られたコイン。発行体が現金や国債などの準備資産で価値を支え、暗号資産取引の決済手段として広く使われます。
サイトで見る →半減期 暗号資産
ビットコインのマイニング報酬が半分になる時点。約4年（21万ブロック）ごとに訪れ、新たに供給される量が減ります。価格との関係は過去の例にすぎず、保証はありません。
サイトで見る →SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数） 半導体
米国に上場する主要な半導体企業30社で構成する指数。半導体業界の温度計とされ、翌日の東京エレクトロンやアドバンテストなど日本の半導体株の流れの参考にもなります。
サイトで見る →HBM（広帯域メモリ） 半導体
複数のDRAMチップを垂直に積み重ね、微細な貫通電極（TSV）でつないで大量のデータを一度にやり取りできるようにしたメモリ。AIアクセラレーター（GPU）のすぐ横に置かれるため、需要はAI投資と連動します。
サイトで見る →ファウンドリ・メモリ 半導体
ファウンドリは他社が設計した半導体を受託生産する事業、メモリはDRAMやNANDのようにデータを保存するチップです。メモリは標準品のため、需給によって価格が大きく上下するサイクルがはっきりしています。
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