引け後決算：レディット売上高53%増の8億9500万ドル、イルミナは2026年見通し引き上げ、ストラテジーはビットコインで195億ドルの利益
木曜日の引け後にさらに3社が決算を発表しました。レディットは売上高が53%伸びた一方で米国の1日あたり利用者が減少し、イルミナは通期見通しを小幅に引き上げ、ストラテジーはビットコインの評価益で四半期利益が195億ドルとなりました。
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レディット（RDDT）、イルミナ（ILMN）、ストラテジー（MSTR）は木曜日の引け後に7〜9月期決算を発表しました。以下の数字は各社の発表によるものです。
| 企業 | 売上高 | EPS | 見通し・主な項目 |
|---|---|---|---|
| レディット | 8億9500万ドル（+53%） | GAAP 1.40ドル | 10〜12月期売上高10.0億〜10.3億ドル、調整後EBITDA 4億8000万〜5億1000万ドル |
| イルミナ | 11.3億ドル（+4.2%） | 非GAAP 1.62ドル（関税還付除き1.44ドル） | 2026年売上高46.4億〜46.6億ドル（従来46.0億〜46.4億ドル） |
| ストラテジー | 1億2540万ドル（−3%） | 希薄化後44.75ドル | 10月25日時点で848,517BTCを保有 |
レディット：1日あたりのユニーク利用者は12%増の1億3030万人でしたが、米国の利用者は2%減の5070万人でした。米国の利用者1人あたり売上高は53%増の13.82ドルでした。調整後EBITDAマージンは44.9%で、1億ドルの自社株買いを実施しました。
イルミナ：2026年の非GAAP EPS見通しを5.30〜5.40ドルから5.40〜5.45ドルに引き上げました（いずれも関税還付を除く）。
ストラテジー：デジタル資産の評価益209.1億ドルにより、純利益は195.3億ドルとなりました。同社独自の1株あたりビットコイン指標である年初来BTCイールドは−3.7%です。アンドリュー・カンCFOは11月5日に退任し、2027年1月1日にレザ・ヴィラステ氏が後任に就きます。優先株STRCは11月1日から日次配当に移行します。
なぜ重要か：レディットは米国の利用者が減るなかでも1人あたりの稼ぎを増やせることを示し、ストラテジーの業績はソフトウエア事業よりもビットコイン価格で振れることが改めて表れました。
次の注目点：金曜日の通常取引の値動きと、11月2日のアップル決算です。
出典
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